本年4月以降、会員宛MLの不着事例が急増しております。現在確認中ですが、Gmailアドレス登録者において不着が著しく増加していることから、Gmail側によるスパムメール判定の厳格化に伴う影響が出たのではないかと考えております。
急ぎ、業者と対応を検討いたしますが、すぐに解決できるか不透明な状況です。
会員の皆様にはご迷惑をおかけし申し訳ありません。

全国大会への対応策として特設サイト（https://sites.google.com/g.chuo-u.ac.jp/jsds2025）を開設いたしました。
報告希望者は申込等をこちらからお願いいたします。

一日も早い問題解決に取り組んでまいります。
ご理解とご協力のほどよろしくお願い申し上げます。

2020年10月26日
日本流通学会

第25期日本学術会議新規会員の任命において日本学術会議が推薦した105名の会員候補者のうち6名を内閣総理大臣は任命しなかった。その理由は「総合的、俯瞰的な活動を確保する観点から判断した」という曖昧模糊としたものである。このような根拠が明確でない任命見送りは、「学問の自由」を侵害するものであり、研究の多様性を阻むことにつながる。日本流通学会は、6名の任命拒否の理由開示と速やかな6人全員の任命を求める。

2025年4月18日（金），大韓商工会議所（ソウル）において開催された「2025 KODIA Spring Conference」に参加してまいりました。本会議は，本学会と韓国流通学会（KODIA）との研究交流事業の一環として実施されたものであり，隔年で相互に派遣を行っております。

学会前日である4月17日（木）には，KODIAのPark Kyung-Do会長をはじめとする幹部5名によって懇親会が開催されました。昨年実施された二国間交流事業「2024 JSDS=KODIA Conference『The Present and the Future of Korea-Japan Distribution Research』」について感謝の言葉をいただき，今後の両学会の相互交流を通じて関係を深めていくことについて議論が行われました。

4月18日（金）の午前中には，分科会においてJSDSセッションが開催され，苗会員（オンライン参加），伊藤会員，呉会員がそれぞれ研究報告を行いました。発表後には活発な議論が交わされ，特に報告者の研究が前進するために有益なコメントが多く寄せられたことが印象的でした。

午後には，木下会長による基調報告が行われました。報告タイトルは「The Power of Small and Medium-sized Retail Business: Two Cases in Kyoto Area」であり，日本の中小企業の発展可能性に関する研究報告でした。その中で取り上げられたワイン専門店と和菓子屋の事例研究は，KODIA会員にとって日本企業について学ぶ貴重な機会となったとの声をいただきました。

今年は，KODIAとの交流が始まってからちょうど10年の節目を迎えました。今後は，両学会の研究交流を通じて，共同研究が生まれることを期待しています。また，本事業において，私たちの訪問を受け入れてくださったKODIAの皆様，ならびに発表者の皆様に改めて感謝申し上げます。

2024年8月23日と24日、明治大学駿河台キャンパス（リバティタワー）にて、日本流通学会と韓国流通学会が共催する「JSDS＝KODIA カンファレンス2024」が開催されました。本カンファレンスは「The Present and the Future of Korea-Japan Distribution Research」というテーマのもと、日韓の流通研究に関する活発な議論が交わされました。

カンファレンスでは、以下のサブテーマに分けて各セッションが行われました：
　・日本と韓国におけるオンライン流通研究の現状と今後の展望
　・日本と韓国における生活用品・ファッション商品流通研究の現状と発展方向
　・日本と韓国における食品流通システムの現状と課題
各セッションでは、日韓双方の研究者や実務家が意見を交換し、両国の流通の未来について深く考える機会となりました。

両日にわたり、全14のプレゼンテーションが実施されました。特に注目されたのは、カヴァースジャパン株式会社代表取締役の青木康裕氏による基調報告です。青木氏は、流通業界の現状と未来について洞察を提供し、参加者に多くの示唆を与えました。

本カンファレンスを通じて、両国の研究者交流が一層活性化しました。さらに、流通研究の現状と未来についての知見を共有する貴重な機会となり、学術的・実務的な貢献が得られました。参加者からは、「非常に有意義な議論ができた」「今後の研究に大いに役立つ」といった声が寄せられました。

このように今回のカンファレンスは、日韓の流通研究における重要なマイルストーンとなりました。開催にご協力頂きました両国の先生方、実務家のプレゼンターの方々、運営の皆さまに心より御礼申し上げます。

日本流通学会国際交流委員会

※本カンファレンスは日本学術振興会「JPJSBP220248801」の助成を受けたものです。